千秋日記

今日、アメリカン・エンタープライズ公共政策研究所（AEI）の客員研究員でデューク大学のジェイコブス・ヴィグダー教授から「米国経済の行方」と言う題の講演を聞かせて頂いた。金融学や経済学ではなく公共政策学という観点から分析したヴィグダー教授の論理展開は、私にとって非常に新鮮で、しかも判り易かった。大変、良い話を聞いたと思うので、皆さんにも、その一部をお分けしたい。

ヴィグダー教授は、今後を予測する経済指標として、「一人あたりのGDP」と「貧富の格差」を重要視している。特に「貧富の格差」は国の経済が持続的に成長することを阻害する大きな要因になると主張されている。教授は、今夏、初めて4週間の長期休暇を取られ、生まれて初めて日本を訪問されることとなった。家族と一緒に旅行された日本の各地には、公共政策を研究する上で、大きなヒントが沢山隠されていると言う。今回は、そうした休暇中に講演をして頂いたというわけである。

まず最初に教授があげた数値は、アメリカは一人あたりのGDPは、＄50,700で世界では229ヶ国中で14位。アメリカより上位にある国は中東の産油国か、税金回避の金融センターがあるという特殊な国だけなので、やはりアメリカは豊かな国であると言う。一方、日本は、229ヶ国中38位で、アメリカ同様に十分に豊かな国だと言う。ところが貧富の格差を表すジニ係数で、アメリカは世界136ヶ国中41位で先進国の中ではダントツに高い。アメリカより貧富の格差が高い国は、中国、ロシア、南米、アフリカの国々である。

特に主要国の中で一番貧富の格差が大きい国はブラジルで、先日、ワールドカップやオリンピックの開催に反対した大規模なデモが繰り広げられたのは、このせいである。アメリカも同様で、国の経済は繁栄しているが国内には大きな不平等が存在する。リーマンショック以降、アメリカの就業率は低下するばかりで回復の兆しは全く見えていない。

アメリカの就業率の統計は第二次世界大戦後の1947年から始まっており、その時の就業率は５５％だった。それが1960年代後半から、どんどん向上してきて2000年までに６４％まで上昇する。これは女性の社会参画が非常に大きな要因であった。2001年のITバブル崩壊、9.11ショックで６２％まで下がるが、2007年のリーマンショックまで６３％まで回復した。そして、あのリーマンショック以降、アメリカの就業率は急降下し続けて、今日は５８％であり、1970年代の水準まで一気に戻ってしまった。今日も、まだ回復の兆しが見えない。この間の失業者の多くが男性である。男性中心の製造業や建設業が落ち込んだからである。だから、近代のアメリカは女性社会になったとも言われている。

一方、一人あたりのGDPという単一指標だけ見ていたのでは、アメリカの場合は、一本調子に上昇する変化しか見えないので、教授は面白い見方を我々に示してみせる。アメリカの一人当たりGDPを旧宗主国である英国のそれで割ってみたのである。そうすると、アメリカは建国以来、その経済成長を４つのステージに分類することができる。

アメリカが英国から独立した1776年にはアメリカの一人あたりのGDPは英国の６０％しかなかった。そのアメリカが順調に発展し、英国に追いつくのが第一ステージである。1900年にアメリカは遂に英国に並ぶ。アメリカは英国を追い越すと第二次世界大戦後の1950年までに猛烈な勢いで急成長を遂げる。1950年にはアメリカの一人あたりのGDPは英国の１．４倍にまでに到達する。二度の世界大戦でもアメリカ本土の製造業は戦火に見舞われることがなかったからである。それが第二ステージである。

ところが、1950年から1990年まで４０年間、アメリカの一人あたりのGDPは英国の１．４倍のままで継続し、それ以上、英国を抜き去ることはなくなったものの、世界唯一の超大国として、その繁栄を継続する。これが第三ステージである。そして、1990年から、今日までの２０年間、アメリカの一人あたりのGDPは英国対比で下がり続けるのである。今日、英国の１．２倍にまで下がり、その下落傾向はずっと続いている。それが第４ステージである。

アメリカが急成長した1900年から1950年までの第二ステージには何が起こったかである。一つは、戦火に見舞われなかったアメリカ製造業の活況であった。同時に都市化が急速に進んだ。ヨーロッパから大量の移民が、都市の労働力を提供した。アメリカ国内でも南部のプランテーションから大量の労働者が北部の工業地帯へと移動した。アメリカは世界の製造大国として、自動車工業に見られる大量生産メカニズムなど、多くのイノベーションを起こした。それと同時に、この５０年間、アメリカは貧富の格差が最も低い時代でもあった。労働者に自動車が買えるような高給を与え、今日の個人消費型アメリカ経済の基礎が出来上がった。

1950年から1990年までの４０年間、アメリカの一人あたりのGDPが英国の１．４倍を維持し続けられたのは、繁栄を多くの国民で共有し、貧富の格差を減らしていったからであろう。特に、1960年代に起きた黒人と白人の差別を撤廃する公民権法の成立、ジョンソン大統領は貧困との戦いを政策の主題に置いた。ところが、この1990年からアメリカ経済は凋落の兆しを見せ始める。１，８００万人いたアメリカの製造業従事者が、この頃から減り始めるのである。特に1970年代から始まったエネルギー危機が、アメリカの製造業没落に拍車をかけた。1990年から減り始めた製造業の就業人口は毎年減り、今日では１，２００万人までに減っている。このことが、アメリカの健全な中間層を減らして貧富の格差を拡大した一大要因となっている。

1970年代からアメリカの家計所得は減り続けていたが、一度贅沢な生活に慣れたアメリカ人は節約をすることが出来なくて、どんどん借金を増加させてしまった。こうした状態を救済したのがカルフォルニア州知事に就任したレーガンだった。レーガンは減税によって家計支出を救済することで絶大な人気を博して、とうとうアメリカの大統領にまでなった。税収を減らしたカルフォルニア州でレーガン知事が行った施策は公共政策の縮小であった。特に教育と公共投資を大幅に削減した。大統領になったレーガンは、これを全国規模で行った。

この結果、アメリカは大きな代償を払った。アメリカは全世界共通の学力テストPISAにおいて、常に低位である。1970年第一位だった日本も、今日、随分学力が低下したが、それでもアメリカよりずっと上である。1990年代以降、アメリカの高校卒業率が、どんどん低下しており、国民の知的レベルは国際水準に届いていない。この２５年間、アメリカは製造業の衰退と同時に金融国家として富を蓄積してきたが、金融ビジネスは所詮ギャンブルである。そして、極めて少数の雇用しか必要としないので国民の貧富の格差は広がるばかりである。

今のような低金利時代にはマネタリーポリシーは経済振興策には成りえない。就業人口の拡大によって消費経済を拡大しない限り、アメリカの実体経済は良くならない。そのために、今、アメリカがやらなければならない最大の政策は教育である。アメリカは憲法で教育を連邦政府の仕事として定めていない。財政危機に喘いでいる地方自治体に、アメリカの教育再生を委ねるのは無理である。

次にアメリカが行わなければならないのは、イノベーションを起こすための移民拡大である。オバマ大統領は移民法改正を行おうとしているが、メキシコからの不法移民を恐れる保守派が反対していて成立が危ぶまれている。彼らは、今や、メキシコからの不法移民など殆どゼロなのを知っているのだろうか？　メキシコ経済は、今や、絶好調であり、メキシコの失業率は著しく低い。彼らは、祖国で、直ぐに職にありつけるのだ。それよりも、世界に沢山いる知的な労働者をアメリカにどんどん入れる方がアメリカ経済の再生には大きな貢献をするだろう。

アメリカ経済は、深刻な低迷期に入っている。しかし、それでも、アメリカに代わる超大国は少なくとも向こう５０年間は現れないだろうと思われる。今、BRICSは、皆、先進国の罠にはまりつつある。アメリカ、ヨーロッパや日本などの先進国が抱える悩みを彼らが共有し始めたからだ。だからこそ、未だ、アメリカには成長するチャンスがある。もっと自国民の教育に投資し、世界中から優秀な人材を集めれば、アメリカは、そう簡単には没落しない。

今日は、本当に良い話を聞いた。ひょっとして、ヴィグダー教授は、アメリカの話を題材にして、今後の日本の歩むべき道を解説してくれたのかも知れない。そう思ったのは私だけではないだろう。

この講演録は、今年1月に富士通グループ各社の経営TOPと労組のTOPを一堂に集めた、富士通労働組合主催の全富士通労連　第20回労使フォーラムにて、私が講演させて頂いたものである。正確に言えば、富士通労組の機関紙クリエイトの編集責任者である三富祥史氏が、私の講演から、そのエッセンスを抽出し、足りないところは補足説明も加えて記事としてまとめられたものである。従って、私が、今読んでみても、随分立派な講演だと感心する内容にまで研ぎ澄まされている。お時間のある時に、ご一読頂ければ幸いです。 

＜講演録＞

「グローバルに活躍する！」　～どうしたらなれる？　常識の違いを知る～

 はじめに

私が部会長を務めている日本経団連「産業政策部会」には、トヨタ自動車㈱や㈱資生堂、味の素㈱など、日本を代表する企業の役員の方々が参加されていますが、そうした皆さんに「あなたの企業が抱えている最大の経営課題は何ですか？」と伺うと、皆さん一様に「グローバル人材の育成です」とおっしゃいます。私から見ると、いずれの企業もすでに十分にグローバル化が進んでいるように見えるのですが、実際にはこうした答えが返ってくるのです。どうやら「グローバル人材の育成」というテーマは、日本のほとんどの企業が抱える重要課題であるようです。本日は私自身の体験をもとに思うところをお伝えし、「グローバルに活躍する」ということについて考えるきっかけにしていただければと思います。

グローバル化と国際化

グローバル化を表す日本語として国際化という言葉が使われますが、私はグローバル化と国際化とは全く違うものであると考えています。それは、国際化という言葉が国境の存在を前提としているからです。つまり国際化とは「インターナショナル化」のことであり、自国と他国との関係においてものごとを考えるというニュアンスを強く感じるのです。中国語ではグローバルを「全球」と言います。「先進国や新興国などという区分けはなく、地球が1つの同質な存在である」という表現であり、グローバルという言葉の本質を見事に言い表した言葉であると思います。

「日本のビジネスを海外に展開する」という考え方は、インターナショナル化であってグローバル化とは異なります。では、グローバルにビジネスを推進するためには何が必要なのかというと、私は「エコシステム（生態系）」という考え方が1つの解になるのではないかと考えています。

ここに1枚の写真があります。これは太陽光パネルの電力で動く冷蔵庫をラクダが背負っている図ですが、これで何をしているのかというと、子ども用のワクチンを冷蔵保存しながら、車での移動が困難な僻地へと運んでいるのです。しかもラクダを引いている人はワクチンの接種免許を持つ医師であり、さまざまな地域へと旅をしながら感染症の予防に努めているのです。私はこの話を聞いたときに、これこそが究極のエコシステムであると思いました。さまざまな構成要素が、まさに1つの生態系のように見事に関連し合っているのです。日本のものづくりに関しても、その製品がグローバルなエコシステムの中でどのような役割を担うことができるのかという観点を持つことが重要であり、特に新興国におけるビジネスを推進するためには欠かせない考え方であると思っています。これまでのグローバルビジネスは、先進国向けに開発した製品を新興国向けにカスタマイズして提供するという考え方が一般的でした。しかし今後は、リバース・イノベーション、つまり、制約の多い新興国向けの製品を開発することがイノベーションを引き起こし、結果として先進国でも通用する新たな製品へとつながっていくという考え方が重要であり、そのためにも、他の国の文化をよく知る必要があると考えています。

グローバル化とダイバーシティ

グローバル化を追求することは、ダイバーシティを推進することと同義であると考えています。ダイバーシティというと、日本では「女性の活用」の意味として使用されがちですが、本来の意味は「多様性」、つまり人種や宗教などのさまざまな違いを排斥するのではなく、その違いを積極的に受け入れていくということです。かつての日本には、こうしたダイバーシティに満ちた時代がありました。例えば、明治政府はそれまでの身分制度を廃止し、多くの外国人教師を招聘して欧米の先進技術や学問、制度などを取り入れていきました。また、太平洋戦争直前に外務大臣に就任し、対米協調の立場で戦争回避に奔走した東郷茂徳は、かつて豊臣秀吉による朝鮮出兵の際に薩摩の島津義弘の帰国に同行した韓人陶工の子孫でしたが、当時の東條英機内閣は国家存亡の命運をかけた交渉を託すに際し、その人物の氏素性を問うようなことはしませんでした。さらに太平洋戦争後、GHQ（連合国軍最高司令官総司令部）の占領政策として発令されたいわゆる“公職追放”は、結果としてさまざまな分野におけるリーダーの世代交代を促し、限られた一部の人だけではなく、多くの人々が努力次第で要職に就くことができる社会をつくり出しました。

同質の価値観にこだわるのではなく、さまざまな違いを尊重して受け入れながら積極的に生かしていくことが、社会全体に活力をもたらします。歴史的な考察からこのことを見事に説明したのが、中国系アメリカ人のエイミー・チュア（蔡美儿）です。彼女は、著書「最強国の条件」の中で、歴史上グローバルに栄えた国々はいずれも「寛容さ」によって興隆し、その「寛容さ」を失ったことで滅亡したと述べています。例えばイスラム勢力の支配下にあった中世のイベリア半島では、キリスト教勢力が数百年におよぶレコンキスタ（国土回復運動）を経てスペイン王国を成立させますが、その後もイスラムの海洋学やユダヤの金融業を積極的に取り入れるなど、当時としては異例なほど他の宗教に対して寛容な態度を示しました。こうして異文化との融合を果たしたスペイン王国は、その後の大航海時代において「黄金の世紀」と呼ばれるほどの繁栄を極めますが、やがてユダヤ人やイスラム教徒に対する迫害が強まるとともに徐々に国力が奪われていき、衰退の一途をたどっていったというのです。

寛容さは、相手を理解しようとすることから生まれます。正しいとか間違いなどという判断を下すのではなく、自分の常識と相手の常識が異なる場合があるということを理解することが重要なのです。

異文化理解

私たちは会話をするとき、無意識のうちにお互いに暗黙のルールを前提にしていると思います。それは通常“常識”と言われるものですが、グローバルな人間関係ではその“常識”が通用しない場合が多くあります。日本人は同質性を重んじるあまり、自分の“常識”とは異なるものを「非常識」として否定してしまうことがありますが、グローバルに活躍する人材になるためには、自分とは異なる“常識”の存在を認め、敬意を持って相手を理解しようとすることが重要です。「もしかすると、この人の“常識”と自分の“常識”とは異なるのではないか」ということを自覚するだけで、その人に対する寛容さが大きく変わってくるのです。

その1つの例が国際結婚です。日本では恋愛成就の意味で「ゴールイン」という言葉がよく使われますが、欧米における結婚は、2人の共同生活が始まる「スタートライン」です。一方がゴールと考え、もう一方がスタートと考えているお互いの“常識”を理解し合わなければ、その後の結婚生活はどこかですれ違ってしまうかもしれません。

また、宗教観においても“常識”の違いが顕著に表れます。米国では年末に開催されるパーティーであいさつするときに、Merry ChristmasではなくHappy Holidaysと言います。それは、必ずしも全員がキリスト教徒とは限らない中で、お互いの宗教に対して敬意を持って接するためなのです。日本では常に宗教のことを考えながら日々の生活を送っている方はそう多くありませんので、中途半端な意識で宗教の話題を口にすることは避けた方が良いと思います。ところが、ではまったく宗教に無頓着でいられるかというと、そうではありません。なぜなら、宗教は食生活などとも深い関係にあるからです。例えば海外からのお客様を一流のステーキハウスに招待したとしても、その方が宗教的な理由で牛肉や豚肉を食べられないことがよくあります。しかし、だからといってそれほど親しくない方が「あなたはどのような宗教を信仰していますか」などといきなり確認するわけにもいきません。このような場合、私は精進料理のお店にお連れするようにしていますが、こうしたことも日本人としての通常の“常識”では考えつかないことかもしれません。

さらに、喫煙に対する考え方も国によってまちまちです。シリコンバレーがあるカリフォルニア州は、自動車の排気ガスに関する厳格な規制をいち早く導入し、また、遺伝子組み換え食品を利用しない人が米国で最も多いと言われるほど健康に対する意識が高い州ですが、そこでは喫煙者は麻薬常習者と同類のように扱われており、喫煙者であるというだけでステータスの高い地位に就くことができないといわれるほどに厭われています。日本では考えにくいことかもしれませんが、タバコはその煙が他人にも悪影響を与えるという点で、マリファナよりも害のあるものと見なされているのです。

ビジネスツールとしての英語

私は50歳のときに、米国にある関係会社の責任者として現地に赴任することになりましたが、留学の経験もなく英語が不得意でしたので、元ESL（English as a Second Language：英語を母国語としない人のための英語教室）教師の老婦人に英語を教わることになりました。彼女はビジネスの世界で必要なExecutive Englsihを教える教師であり、日本語をまったく話せないものの、日本から赴任してきた企業のトップをこれまでに何人も教えてきたという経歴の持ち主でした。授業はマンツーマンで行われましたので緊張の連続でしたが、おかげで日本の学校教育では教わることのなかった「本当に使われている英語」について学ぶことができました。例えば、丁寧語と謙譲語の授業では、Youのあとにmust、should、had betterなどをつけてはいけないと教わりました。そのような言い方をしていては、友人関係が一挙に崩れてしまうというのです。「あなたはこうした方がいいよ」と伝えるときには、「It’s better for you to ～」と言うのだそうです。さらに丁寧な言い方をするのであれば、「Why don’t you ～」を使うということでした。「どうぞお座りください」であれば、「Why don’t you sit down.」です。直訳のイメージですと「何で座らないんだ」という喧嘩口調のようにも感じられますが、意味するところは「どうぞお座りください。ここはそもそもあなたがお座りになる権利のある場所なんですよ」ということなのだそうです。こうした英文法の授業は、私にとって大変刺激的でした。さらに感銘を受けたのは、will be、may be、would be、could be、might beにそれぞれ発生確率があるということです。例えばwill beは95%の確率で起きることを表現していますが、could beは5%の確率でしか起きないことを言っているのだそうです。ですから、職場で米国人の部下に「こうなの？」と尋ねたときに、「Yes, it could be.」という答えが返ってきたとしたら、それはYesではなく、「ひょっとしたらそうなるかも知れない」あるいは、「ほとんどありえない」という意味に受け取らなければならないのです。長年、学校の授業で英文法を学んできましたが、それですべてを理解したつもりでいたとしたら、ビジネスの世界で大きな失敗をしていたかもしれません。

発音についても新たな気づきがありました。例えば、日本人のキャビンアテンダントが話す英語はとても流暢に聞こえますが、ネイティブの米国人からすると、英単語のスペルをすべて発音するような話し方はかえって聞き取りにくいのだそうです。むしろ、抑揚をしっかりつけながら、「アメリカン」を「メリケン」、「オクラホマ」を「ヨコハマ」と発音した方がよほど理解しやすいとのことでした。私も含めて、日本には英語の発音に苦手意識を強く持つ人が大勢いますが、この話を聞いてからは、「きれいな英語」ということを意識しすぎずに、積極的に話しかけることが何よりも大切であると考えるようになりました。

授業の科目にはプレゼンテーションもありました。ビデオ撮影された自らのプレゼンテーションの様子について、話の内容や発音、話す姿勢に至るまでが事細かに評価されるのですが、一番驚いたのは、言葉の合間に「えー」という「音」を絶対に挟んではいけないと注意されたことでした。日本人は「えー」と言いながら話し始めることがよくありますが、欧米の方からすると、「えー」は人間の言葉ではなく動物の鳴き声に聞こえ、とても不愉快に感じるのだそうです。「えー」と言いながら続く言葉を探すよりも、むしろ何も言わずに黙っているか、多少言いよどむくらいの方がはるかに好感が持てるということでした。 

日本人は英語が不得意か？

今日では、英語はEnglishではなくGlobishと呼ばれるほど世界の共通語になっていますが、必ずしもすべての人がきれいな発音で英語を話しているわけではありません。インド人やフランス人が話す英語はそれぞれの母国語にしか聞こえないほど癖のあるものですが、それでも想像力を豊かにしながらお互いに相手のことを理解しようと努力することで、会話が成立しているのです。

グローバル人材に必要な資質として「英語力」を筆頭に挙げる方が多くいらっしゃいますが、私は必ずしもそうではないと思っています。「自分は英語が苦手だ」とおっしゃる方の話を伺ってみると、「主語や述語、目的語がはっきりしない」「話が回りくどい」「比喩や四文字熟語を多く使う」「禅問答のような受け答えをする」など、そもそも日本語力すらあやしい場合が少なくないのです。つまり重要なのは英語力ではなく、むしろそれ以前の「会話能力」の方であると私は考えています。このことが顕著に現れる場面が、ディナーを共にするときです。仕事の話であればお互いに共通の背景がありますし、飛び交う言葉は基本的に業界用語ですのである程度は会話が成立します。ところが、ディナーは仕事を離れて会話を楽しむためのものですので、さまざまな話題を提供できなければ会話が続きません。ディナーで試されるのは英語力ではなく、その人との会話が楽しいかどうかということなのです。

あるとき、シリコンバレーに長く住んでいる大先輩から、「面識のない人から面会を申し込まれたら、相手がよほど問題のある方でない限り、短時間でも良いから会うようにしなさい」と教えられました。「とにかく会って話し、そのときに実りがないと判断したのであれば、その後の申し込みは丁重に断ればよい」というのです。事実、シリコンバレーの住人の方々は皆さんとてもフレンドリーで、お誘いを何度も受けることになりました。そこで、私の方からもさまざまな有名企業のCEO（Chief Executive Officer：最高経営責任者）に面会を依頼してみましたところ、皆さん多忙なスケジュールであるにもかかわらず、面会時間を調整して下さいました。しかし、実際にはそれからが大変です。その方との2度目の面会が叶うかどうかは、短い時間の中でいかに実りのある会話ができるかにかかってきますので、常に真剣勝負なのです。富士通総研経営研究所の野中郁次郎理事長は、「グローバルに活躍する経営者にとって最も大切な資質はリベラルアーツ（一般教養）である」とおっしゃっています。まさに重要なのは、単なる英語力ということではなく、その人の人間力そのものということになるのです。

雇用に対する考え方の違い

「グローバルな企業」を考える上で理解しておくべきことの1つに、雇用に対する考え方の違いがあります。私が駐在していた米国を例に取りますと、まず皆さんもご存じの通り終身雇用という考え方はありません。また、日本のような新卒の一括採用という制度もありません。日本では、2011年の大学新卒者の就職率が過去最低と並ぶ91.1%になったことをもって「就職氷河期」と呼んでいますが、同じ年の米国の大学新卒者就職率は20%未満です。米国の企業が採用するのはすべてプロフェッショナルであり、新卒者を企業が育てるという発想はありません。では、新卒でプロフェッショナルな人材などあり得るのかというと、彼らは大学時代にインターンとして職場体験を積みますので、新卒者でもプロフェッショナルとしての技能を身に付けることができるのです。

賃金に対する考え方も日本と米国では異なります。米国には日本のようなベースアップという考え方はありませんが、平均的に2～4%ほどのインフレ状態にありますので、物価上昇に伴う賃金改定が毎年行われます。賃金改定の時期になると、各企業は調査会社に依頼して周辺企業の平均的な賃金上昇率を調べてもらい、そのデータを基に賃金改定を行うのです。米国の場合は、「会社の業績が悪いので賃金改定はなし」という理屈は通用しません。もしそのようなことを行えば、社員はすぐに会社を辞めて、業績の良い別の企業に移ってしまいます。

さらに、日本ではあまりなじみがありませんが、レイオフ（layoff）というしくみがあります。これは、再雇用を前提とした一時的な解雇です。企業が業績悪化時に一時的な人員削減を行い、その後業績が回復した際には、削減の対象となった方々を優先して再雇用するというものです。米国ではさらに先任権という考え方が重視されているため、レイオフは勤続年数の短い労働者から順に対象となり、再雇用は勤続年数の長い労働者が優先されるしくみになっています。

私が米国に赴任した目的は、赤字に陥っていた会社の経営を立て直すことにありましたので、結果として大規模なレイオフを行わざるを得ませんでした。しかし、そもそもレイオフなど行ったことがありませんので、どのように進めて良いのか分かりません。そこで、分からないことは経験者に相談するのが1番と考え、5人の副社長を集めて「皆さんはこれまでにレイオフを行ったことがありますか？」と尋ねてみましたところ、5人全員の手が上がりました。5人の副社長全員がレイオフを行った経験を持っているのですから心強い限りです。次に、「大変失礼な質問ですが、皆さんはこれまでにレイオフをされたことがありますか？」と尋ねてみました。すると、またしても5人全員の手が上がったのです。私はそのときに、何十年もの会社生活でつくり上げてきた自分自身の常識とはまったく異なる世界があるということを身に染みて感じました。日本の経営者の中には、「米国では仕事の評価が低い社員を簡単にレイオフできる」と考えている方もいらっしゃいますが、米国は訴訟リスクの高い国ですので、そのようなことを行えばたちまち訴えられてしまいます。そもそも米国では、仕事の評価によってレイオフの対象者を選ぶことはできないのです。許されているのは、企業がある事業から手を引くと経営判断した場合に、その事業全体をなくしてしまうという方法であり、たとえその対象者の中に将来幹部にしたいと考えている優秀な社員がいたとしても、その人だけを特別扱いすることは許されないのです。会社を再建するために必要なことではありましたが、やはりレイオフを行うことは大変つらい判断でした。それでも実施すると決めた以上、後戻りはできません。そこで私は1つのルールを決め、全社員に対してレイオフの説明を行いました。そのルールとは、「重度の疾病により通院している人」「障がいのある人」「妊娠中の人」についてはレイオフの対象者から除外するというものです。なぜならこれらの人々は、会社を去った後に新しい仕事を見つけることが困難であると考えたからです。その代わりその他の社員に対しては、「皆さんは優秀な社員ですから、たとえこの会社を辞めたとしても別の仕事が必ず見つかります。ですから皆さんに対してはレイオフを行います」という趣旨の説明をしました。かなり飛躍した論理であったかもしれませんが、それでもきちんと説明を行ったことで、社員の皆さんは理解してくださいました。

このように、雇用に対する考え方は日本と米国でかなり異なります。しかし、これらは決して日本の常識がおかしいと言っているわけではありません。重要なことはどちらが正しいかということではなく、日本の常識がそのまま世界の常識として通用するとは限らないということを理解することにあるのです。

米国企業で顧慮すべきこと

米国人は尊厳（Dignity）というものをとても重視しています。例えば部下を人前で叱ると、その部下は自己の尊厳を傷つけられたと感じて会社を辞めてしまいます。ところが、その部下を自室に呼んで1対1で厳しく叱責するのであれば、特に問題はないのです。むしろ、よく言ってくれたと感謝されることがあるほどです。それほどに彼らは尊厳ということを大切に考えていますので、配慮を怠らないようにしなければなりません。

また、米国では社員が他の会社に転職することは珍しくありません。そこで、優秀な社員が社外に流出しないようにする「リテンション（retention）」が、企業にとって重要なテーマの1つになります。転社を希望する人は、その意志を上司に伝えるころにはすでに次の勤め先が決まっていることが多いため、その後の慰留は極めて困難です。そこで各企業は、一部の優秀な社員に対してリテンションボーナスを支給し、「あなたは会社にとって特別な存在である」ということを本人に伝えることで、優秀な人材が社外に目を向けないようにしています。日本人の感覚からすると差別のように見えるかもしれませんが、米国ではこのような対応を行わなければ、優秀な人材を会社につなぎ止めておくことが難しいのです。そもそも米国社会では、人種や性別、年齢など、先天的な要素によって差別をすることは厳しく禁じられていますが、本人の努力によって実現される後天的な要素、例えば業務遂行能力などに基づく特別扱いは容認されています。ですから米国人は、社会人になってからも自らの能力を磨くためにあらためて大学に通いますし、そのようにして獲得した能力に基づく特別扱いを問題視することはないのです。 

米国の会社員の内実

現地の会社に赴任した当初、上司である私に対する社員からの風当たりはかなり厳しいものがありました。あまりに理不尽な態度にストレスが溜まり、思わず感情的になってしまうこともありましたが、あらためて一人ひとりと話をしてみますと、彼らもまたストレスを抱えながら仕事をしていたことが分かりました。しかもそうしたストレスには、米国人特有のバックグラウンドが大きく影響していたのです。

米国人の場合、元をたどると海外からの移民である場合が多いため、真の故郷は米国ではなく遠い海外にある方が大勢います。また、頻繁に転職を繰り返すために職場が安住の地とはなり得ず、さらには半数以上の夫婦が離婚を経験しているため家庭に安らぎを求めることもままならないなど、心のよりどころを持つことができない不安定な状況にある方が少なくなかったのです。これでは、ストレスの捌け口を上司に求めたくなるのも無理はありません。私はこのときの体験を通じて、相手には自分とは異なるバックグラウンドがあるということを理解し、その上でお互いに新たな人間関係を築き上げていくことの重要性を強く感じました。

ホワイトカラーの生産性

米国で生活していると、効率に対する意識の高さに気づかされます。例えば交通量の多い交差点では道路の下にセンサーが埋められており、車の待ち状況を検知しながら信号機の制御を行っています。これにより、待機車のない道路の信号を赤のままにしておくなど交通状況に合わせた切り替えが可能になり、渋滞の解消や車の燃費向上などに役立てられています。また、戸籍や住民票はなく、SSN（Social Security Number：社会保障番号）によって情報を一元的に管理しています。SSNは税金や医療、年金などに加え、銀行の口座開設や運転免許証の発行など社会生活のさまざまな場面で活用され、効率のよい社会システムを実現しています。

日本生産性本部がまとめた2011年版「労働生産性の国際比較」によると、2010年における時間当たりの労働生産性は、米国が59ドルでOECD（経済協力開発機構）加盟34カ国中5位、フランスが57.7ドルで7位、ドイツが53ドルで8位と続く中、日本は39.4ドルの19位であり、先進7カ国中最下位でした。日本の工場は極限まで無駄が排除されており、その生産性は間違いなく世界一であると思うのですが、全体で比較するとこのような結果になるのです。では、なぜ日本の労働生産性がこれほど低いのかというと、日本は工場などの現場における生産性は極めて高いものの、いわゆるホワイトカラーの生産性が低いのです。例えば日本の企業では、上司が出席する会議の資料を部下が手分けしてつくることがあります。しかも内容について上司から何度も修正を指示されるため、その準備が夜遅くにまで及ぶことも珍しくありません。さらに極端な例では、上司は会議で周到に準備された資料の概要を棒読みし、詳細説明は同席させられた部下が行う場合もあります。このように、日本の場合は会議で議論を始めるまでに、多くの工数を費やしています。一方、米国での会議の進め方は日本と大きく異なります。まず、会議資料は事前に配布されますが、出席者がその資料を会議に持参することはありません。全員があらかじめ資料に目を通し、論点を整理した上で会議に臨むため、手元に資料は必要ないのです。このため、会議当日は資料の説明に時間を割くことはなく、直ちに議論に入ります。また、ほとんどの会議が音声会議システムを利用して行われるため、広大な国土の各拠点からメンバーを1カ所に集める必要もありません。音声のみの会議は非効率であるように思われるかもしれませんが、全員がお互いの発言を聞き漏らさぬよう真剣に議論に参画しますので、かえって会議の効率が高まります。このように、会議の進め方1つをとっても、日本と米国ではホワイトカラーの生産性に大きな差があるのです。

情報源を広げる

私は富士通の役員時代、自室にテレビを入れて常にCNN（Cable News Network）を流しておくようにしました。これはトヨタ自動車から富士通に来られた天野監査役に教えていただいて始めたことですが、このようにしておくと世界中のニュースをリアルタイムで入手できるのです。ですが、やはり周囲はその声が気になりますので、音声は副音声の英語にしておきました。日本語ですと気になって仕事が手につかなくなる方々も、英語にしておけばBGMくらいにしか気にならないようでした。この英語が気になって仕方がないようであれば大したものですが、幸いというべきか、周囲の迷惑にはならずに済んでいたようです。

すべての職場にテレビを入れるわけにはいかないでしょうが、できれば皆さんも日本のメディアからの情報だけではなく、新聞であればWSJ（The Wall Street Journal）やFT（The Financial Times）、雑誌でしたらBusinessWeekを講読するなど、情報源を広げて世界の情報を入手することをお勧めします。 

グローバル人材とは

私は、グローバル人材にとって重要なことは、「人間としてお互いの尊厳を大切にすること」「お互いが生きてきた歴史や文化の違いを善悪の判断なしに理解すること」そして、「自分の言いたいことをはっきり主張し、相手の言い分もしっかりと聞くこと」の3つであると考えています。しかしこれらは、海外ビジネスを担当する方に限ったことではありません。「自分は国内ビジネス担当なのでグローバルなど関係ない」と考えている方がいらっしゃるかもしれませんが、今日では大企業のみならず中堅・中小に至るまでの多くのお客様がグローバルを視野に入れながらビジネスを進めていますので、純粋な国内ビジネスというものはもはや存在しないと考えることが重要なのです。日本国内と海外とを分けて考えるのではなく、国境を超えて広く共存共栄するためのエコシステムとしてビジネスをとらえることが大切であり、それこそが「グローバルに活躍する」ということにほかならないと考えています。

いかがでしたでしょうか。少し駆け足で「グローバルに活躍する」というタイトルでお話ししてきましたが、ぜひこの中から富士通グループのグローバル化に向けて貢献される方々が多く出てくださるよう祈念しています。

ゲーリー・トーベス著「ヒトはなぜ太るのか？」は、多くのダイエット本を読んで失望した方には絶対にお勧めの本である。大体、ダイエット本がこれだけ多く出版され、そして、その多くがベストセラーになり、それでも、また次のダイエット本が登場するのは、そもそもダイエットをすると言う事自体が極めて難しいからだ。この本は、そのことを多くの判り易い実証を例に丁寧に説明してくれる。自身の肥満と妻の糖尿病治療で悩んできた私にも、安心と納得が得られた著作であった。

ゲーリーのこの著作に拠れば、そもそも、ダイエットのための基本方程式が間違っていると言うのである。つまり、ダイエットは摂取カロリーから消費したカロリーを引いた残量が体の脂肪として増加するという考え方である。そもそも、動物や人間の身体の造りは、こうした物理学の熱力学的な法則では出来ていないというのである。それが証拠に、食糧難で苦しんでいる途上国で、痩せ衰えた赤ん坊を抱いている母親が、かなりの確率で肥満であることが多いことを示している。確かに、そういった光景をよく見ることがある。このお母さんも間違いなく栄養失調なのに、多くの脂肪を身に着けた肥満体を保っている。遺伝子組み換えで人工的に作り出した肥満のネズミを飢餓状態におくと、多くの脂肪を身に着けたまま肥満体の状態で死に至るという。

だから、摂取エネルギーを減らして運動量を増やせば、肥満解消になるというのは誤りで、例え一時的に成功したとしても、直ぐにまたリバウンドして元に戻ると言うのである。確かに、私も何度も経験している道である。そして無理なダイエットをすると、先ほどの肥満ネズミのように、それこそ洒落にならないダイ（死）エットとなる。そう言えば、多くの有名な芸能人が、これまで無理なダイエットで死んでいる。そうなることを防ぐために賢い人間はダイエットを途中で中止するのだと言う。これは、決して精神力の欠如ではなく、自分を守る保身本能から来ているというのである。「なるほど、なるほど」と、ここでも私は頷きながら納得してしまう。

肥満は、血圧や血糖値をあげ、高血圧や糖尿病の原因となるほか、癌を発症させる遠因ともなると言われているので、肥満で良いことは一つもない。しかし、同じ食生活をしている人々で肥満になる人とならない人がいる要因は遺伝体質だという。しかも、この遺伝子は、体の何処に脂肪を蓄えるかまで指定している。だから上半身に多く脂肪がつく豊胸の女性が居ると同様に、下半身に脂肪が集中する体型の人は、それぞれ生まれた時から、その運命が定められていると言うのである。昔、ベトナムに行った時に、「ベトナムには、どうして肥満体の人が少ないのか？」と尋ねたら、現地のベトナム人が「肥満になる遺伝子を持った人々は、この暑さに耐えられないので死に絶えてしまった」と答えた。思わず、私はブラックジョークと思って失笑したが、実は、それは正しかったのだ。

近年、アメリカでは肥満が増えたので、脂肪質が多い肉や油を取らないで野菜や炭水化物を積極的に取るような指導が行われたが、その結果、さらに肥満が増えることになった。これは、人間の身体の脂肪が炭水化物から作られると言う基本的な認識の欠如であった。肥満を解消するダイエットで最も重要なことは、カロリーではなく、食の内容である。つまり炭水化物の摂取をいかに少なくするかということが重要であるという。その意味で、私の妻が病院で受けていた糖尿病患者に向けての栄養指導は全く間違ったものであった。そこでは、とにかくカロリーを減らすことが大事で、なおかつ、カロリー摂取の40%は炭水化物から取るように指導を受けていたからだ。もちろん、とっくに、こんな誤った指導を受けるのはやめて、今は、とにかく炭水化物を出来るだけ取らない糖質制限ダイエットを行い目に見える効果がでているようである。

カロリーを減らしても体の脂肪が減らないのは、人間の身体が出来るだけ脂肪を温存するからだという。カロリー摂取が減ると、動物の身体は筋肉や内臓、最後は脳みそまで破壊してエネルギー転換できる脂肪に変えようとするかららしい。だからダイ（死）エットなのである。何百万年もの間、人間の祖先は肉食で生きてきた。農耕を始めて炭水化物中心の食生活になったのは、ほんの1万年の歴史しかない。人間の身体は、炭水化物中心の生活には適合していないのだ。日本人が長寿なので、日本食が健康食として注目を浴びているが、日本人の寿命が大幅に伸びたのが、戦後、食の西洋化にともなってタンパク質の摂取量が増えたためである。米中心の戦前の日本人の寿命は短かった。

もう一つは、運動をするとダイエットに良いと言う。私は、ゴルフに行くとカートに乗らずに出来るだけ歩くようにしているので1ラウンドで17,000歩は歩く。ゴルフは歩くためにやっているようなものだ。その結果、大体、体重は増えるのである。運動をした結果、お腹が空き、食べ物が美味しいので、つい食べてしまう。当然、結果として、体重が増える。馬鹿だなあと思われるだろうが、このゲーリー・トーベスの本によれば、私は運動によって燃焼した脂肪を補おうとして必死に身体を守っていることになる。でも、真のダイエットのヒントは、ここにあるという。

身体につく脂肪の量と場所は、生まれながらの遺伝子によって決められているので、そう簡単に運命に逆らうことは出来ない。しかし、遺伝子が決めた必要以上の脂肪を余分に蓄えることを防ぐことは出来るのだ。即ち、新たに脂肪を生成する原料となる炭水化物を摂取しなければ良いのである。1973年米国医師協会（AMA）は、肥満のために炭水化物を控えるのは間違っているとし、1995年に米国心臓病協会（AHA）が脂肪分さえ少なければ事実上罰を受けることなく何でも食べられるという誤ったパンフレットを発行して以来、米国ではさらに一層肥満が増えることとなった。しかし、今や、米国の先進的な医師たちの間では、炭水化物を控えるのが肥満対策として最上の方法として認識されている。しかし、最近、日本の糖尿病学会は、極度の糖質制限ダイエットは副作用を伴うので危険であると言う声明を発表した。これは、一体何だろう。何か秘められた目的でもあるのだろうか？

このゲーリー・トーベスの著作は、その副作用までしっかり書いている。確かに、1日60g以下に炭水化物を制限した人は虚弱感、起立性低血圧、めまいなどの副作用を伴うと言う。しかし、これは炭水化物の禁断症状として一時的に起きるもので、炭水化物を制限することで得られる長期的な利益と比べて議論すべきではないと言う。そうした禁断症状を防ぐために、徐々に炭水化物を制限するか、あるいは制限した当初は激しい運動を控えるとか慣れるまでの時間が必要だと言う。

特に、問題なのは、炭水化物を制限する糖質制限ダイエットは、それ自体、自然に血圧や血糖を下げるので、既に高血圧や糖尿病治療をしていて、血圧降下剤や血糖降下剤を服用している人は、糖質制限食によって、異常な低血圧、低血糖に陥る危険性も考慮しなければならないという。逆に、私の妻のように、既に幾つかの糖尿病治療薬の副作用で、もはや血糖値を下げる薬が服用できない患者には、薬を飲まなくても血糖値を下げられるわけだから、これ以上の福音はないことになる。

ダイエット本は売れる。次々と出版される異なる種類のダイエット本は常にベストセラーとなる。これは、「全てのダイエットが失敗する」という原則から起きている。人間の脳にとって糖質、すなわち炭水化物から得られる栄養素は「麻薬」なのだ。これが切れると禁断症状を起こして苦しむように人間の身体が設計されている。そして、それはとりもなおさず、自分の身体を守るための仕組みでもある。

こうしたパラドックスを乗り越えるには、炭水化物を制限するかわりに、新陳代謝を促し新しい身体を形成するために必要なタンパク質はいくらでも沢山取って良いと言うご褒賞を与えなければならない。つまり、ゲーリー・トーベスは、カロリーを控えると言う従来の間違った常識は覆すべきだと言う。米、パン、そば、うどん、パン、パスタやケーキを食べないかわりに、肉や卵やチーズは幾ら沢山食べても良いと言う、ご褒美が必要だと言っている。私にとって、この著作の中の記述の多くを納得はできたものの、大変ショッキングな話ばかりであった。